有楽町が好き！

血液中のブドウ糖の値を血糖値と言います。誰でも、食事などを行うことで、食べ物のブドウ糖が吸収され血液中のブドウ糖が多くなります。血糖値を下げるためには、インスリンというホルモンが必要とされています。インスリンはすい臓のベータ細胞によって、分泌されます。インスリンによって、ブドウ糖がエネルギーとして消費されることで、血糖値が下がります。
糖尿病は、血液中のブドウ糖が増えすぎてしまう病気で、生活習慣の乱れが発症の主な原因のため生活習慣病とも呼ばれています。糖尿病は初期に発見して適切な対処をすれば悪化を食い止めることができます。糖尿病の初期の兆候としては、体がだるく疲れやすい、のどがやけに渇く、食欲が旺盛になった、急激に体重が落ちた、このような変化に思い当たる場合は早めに医師の診断を受けるようにしましょう。
　国連が定めた８日の「国際女性デー」をまえに、国際女性デー組織委員会（代表・高井麻李氏）は４、５日に「女性デー２０１１」を東京都港区の「女性と仕事の未来館」で開催する。

　今年のテーマは「個から共生へ！〜わかちあえる社会を考える〜」で、元少子化・男女共同参画担当相の岡崎トミ子氏が「共生を考える」と題して基調講演を５日午後１時から行う。また、女性スタッフの活用に積極的だったり、女性向け商品・サービスを提供している企業によるプレゼンテーションを４日午後３時から、女性起業家によるプレゼンコンテストを５日午前１０時３０分から開催する。入場は無料、入退室も自由。

　問い合わせ・連絡は同委員会（（電）０３・３９９７・８３５０、ｉｎｆｏ＠ｊｏｓｅｉｄａｙ．ｃｏｍ）

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　ブリヂストンの荒川詔四（しょうし）社長は１日、都内で開いた創立８０周年記念会見で、新日本製鉄と住友金属工業の合併方針に関連し「タイヤ業界も常にグローバルな競争にさらされている。今は具体的な案件はないが、当社も提携や買収、合併の可能性はある」とＭ＆Ａ（企業の合併・買収）に前向きな姿勢を示した。

　同社はタイヤで世界首位だが、８０周年を迎えての課題については「質を高め、競争力をつけ、名実ともに世界一の地位を確立したい」と強調した。

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　米大手投資ファンドのカーライル・グループは１日、ベアリング用部品大手のツバキ・ナカシマ（奈良県葛城市）を買収する、と発表した。買収総額はカーライルが引き継ぐ負債総額を含め約７００億円となる見通し。ツバキ・ナカシマ株を保有する野村ホールディングス（ＨＤ）の投資会社野村プリンシパル・ファイナンスから全株式を買い取り、ツバキ・ナカシマの海外展開を後押しする。

　ツバキ・ナカシマは１９３６年の創業。自動車、電算機、工作機械などの回転部分の摩擦を軽減するために不可欠なベアリングに組み込まれる鋼球では世界トップクラスの生産力を持つ。

　一方、カーライルは運用総額が約９７７億ドル（約８兆円）と世界屈指の米投資ファンド。２０００年に日本に進出し、居酒屋チェーン、チムニーの経営陣による自社買収（ＭＢＯ）のほか、工場用クレーン大手のキトーを再建し再上場させた実績を持つ。

　ツバキ・ナカシマは抜本的な経営改革に取り組むため０７年に野村が資金を提供し、経営陣と従業員による自社買収を実施し非上場化していた。だが、１０年３月期連結決算は売上高が前期比２９．９％減の１７２億円と大幅に落ち込んでおり、新たな収益源を確保するためカーライルの傘下で海外展開を強化する必要があると判断した。

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　電機メーカーが、電源コードを使わずに電子機器へ電力を供給する「ワイヤレス給電」の技術開発を加速している。富士通は２８日、ドイツの子会社がワイヤレス給電が可能なディスプレーを開発したと発表した。ソニーやＴＤＫも同技術を使った機器や部品を開発している。同技術を使えば、電源コードにつなぐ手間が省けるほか、応用範囲も広いとされ、各社とも技術開発のスピードアップを図りながらビジネスの可能性を探っていく考えだ。

　富士通のドイツ子会社「富士通テクノロジー・ソリューションズ」が開発したディスプレーは、ドイツの研究機関が独自開発した技術を活用した。室内などに置かれた送電用の小型アンテナから送られる電力で駆動させることができ、電源コードやバッテリーが必要ない。同社では今回のディスプレーを使ったパソコンを２０１２年中に商品化する計画だ。

　富士通ではこれとは別に、複数の機器を同時に充電できる技術を昨年秋に開発。より遠くに電力を送れる「磁界共鳴方式」と呼ぶ方式を採用し、充電器と端末の双方に特殊な装置を取り付けることで、数十センチ〜数メートルの離れた場所からでも充電でき、しかも複数の異なる機器に対応できる。富士通では、１２年中にも携帯電話をはじめとするモバイル機器に搭載したい考えだ。

　富士通以外では、ＴＤＫも今年中に関連部品を製品化する予定。ソニーも０９年秋に「磁界共鳴方式」により６０ワットの電力を５０センチ離れた機器へ高効率で供給する技術を開発しており、「携帯からテレビまで幅広い機器を視野に入れて研究を進めている」としている。

　ワイヤレス給電をめぐっては、総務省が必要な電波の周波数帯割り当てを検討中。人体や他の機器への影響を見極める必要もあり、技術以外の課題も少なくない。ただ、電気自動車（ＥＶ）や内視鏡などでも利用価値が高いとみられ、バッテリーの搭載量を減らせるメリットもある。各社の開発競争はこれから一段と熱を帯びそうだ。

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